公明推進の「無料クーポン」、初めての検診 後押し――日本対がん協会の調査で判明
対象年齢で大幅アップ
定期チェックの“一歩”と期待
『全体の受診者』
・乳がん １４％増
・子宮頸がん ９％増
「無料クーポンが、がん検診の受診者数アップに有効！」――。こんな結果が、がんの撲滅をめざす「日本対がん協会」（本部・東京都千代田区）の調査で明らかになった。乳がん・子宮頸がんの検診無料クーポンは、公明党の強力な推進で２００９年度に導入された事業で、受診者増に大きく貢献していることが数字上でも明確に示された形だ。
調査は、同協会が今年２月、市町村の委託でがんの集団検診（住民検診）を実施している全国４６道府県支部にアンケート形式で実施。０８年、０９年度のそれぞれ４月から１月末の期間のがん検診受診者を、検診種類別、年齢別で集計し、比較した。
その結果、無料クーポンを配布した０９年度の乳がん検診は、０８年度の８８万５７２６人から１０１万８０４人へ１２万５０７８人増え、前年比１４・１％も増加。子宮頸がん検診でも、同９７万３７０人から１０５万８０８１人へ８万７７１１人増え、９％の増となった。無料クーポンの適用対象外だった検診が「胃がん０・９％減」「肺がん４％減」「大腸がん１％増」と平年並みだったのに比べ、乳がん、子宮頸がんの検診受診者数の伸びが顕著だった【表参照】。
また、年齢別の検診受診者数の変化でも、無料クーポンの対象年齢の０９年度の受診者数は、例えば、鳥取県では、「乳がん検診」が前年比で、４０歳＝４・４７倍、４５歳＝２・０６倍、５０歳＝３・４７倍、５５歳＝２・４８倍、６０歳＝２・４６倍に増加。「子宮頸がん検診」でも、２０歳＝２・５０倍、２５歳＝１・９５倍、３０歳＝１・３７倍、３５歳＝１・７１倍、４０歳＝１・９０倍と、対象年齢で大幅に増えたことが分かった。
一方、無料クーポンの影響に関する記述式回答では、「クーポン対象の検診の伸びが圧倒的に高い」（岩手）、「乳・子宮頸がんが他のがん検診を大きく上回る。実施主体から追加日程の要望が多く、受診者も増えている」（岡山）など“効果あり”、とする意見が大半を占めた。
また、「クーポン利用で初回検診が増」（北海道）、「初回受診者は増。特に子宮頸がんで２０代が増」（京都）など、未受診者への“誘導効果”を挙げる回答もみられた。
同協会の塩見知司事務局長は、「これまで検診を受けなかった人たちを、“無料のクーポン”が大きく後押しして、受診へと誘導した。これが今後のがん検診の定期的な受診につながる一歩となることを期待したい」とコメントしている。
＜公明新聞２０１０年３月９日付＞