平和を求める女性の力と、改革への情熱にあふれる青年の力。その「女性力」「青年力」を最も発揮しているのが公明党です。松あきら女性委員長(参院議員)と谷合正明青年委員長(同)、各地の女性・青年党員が、党勢拡大への意気込みを語り合いました。
『現場の声を知る女性』
谷合 公明党の青年力は今、新生の息吹に満ちています。昨年の党全国大会で青年委員会が誕生してから勢いが加速しています。
松 女性は生活に密着した視点を誰よりも持っています。どんな困難も乗り越える粘り強さ、これこそ女性の最大の力です。現場で女性力と青年力が光っていますね。
『若い女性の頑張る姿に感動』
安木 足立区と北区の若い女性党員たちで「コウメ隊」というグループをつくって、駅頭で公明党の青年チラシを配っています。中にはチラシを受け取った人が「一生懸命頑張っている姿に感動したから、配っている女性に投票しようと思った」と話したというエピソードも出てきて(笑い)、若い女性が頑張る姿を見せるのもすごく意味があるんだな、と思いました。
千葉 町内会やお祭りなどを通じて地域活動をしています。私は生まれも育ちも北区なんですが、同級生はもうほとんど地域にいません。町内会でも今、若い人材がいないんです。そこで、若さを売りにして「何でもやりますよ」と地域に入っていくと本当に重宝がられるんです。おかげで支援の輪が広がりました。
谷合 青年党員を中心に30年近くも火の用心を続けている地域もあります。今の若い人だけではなくて、精神が受け継がれているのがすごいと思います。
安永 財政赤字で統合を検討されている尼崎市内の県立病院があります。その病院のスタッフや看護師の雇用不安について、同じ病院で働く支持者の女性が公明議員を通じて病院側に伝え、対応を求めたそうです。制度的なことは自治体がやってくれますが、そういうデリケートな部分に気が付いて手を打てるのは、女性ならではだと思います。
『党員が広げて10倍の力に』
長田 議員の立場も含めて話しますが、現場の女性の声が非常に大事です。公明党の「女性サポート・プラン」も現場の声を一つ一つ積み上げて形になったもので、これは公明党にしかできません。
政治の分野ではなかなか光が当たらない女性、あるいは青年という部分を公明党が懸命に支えている。それを党員・支持者の皆さんが広げてくださって、2倍・3倍、いや10倍の力になっていると実感します。
私たち大阪府本部女性委員会の64人の女性議員も各地で女性の施策を訴えています。
松 女性は人生のステージが進むにつれてホルモンバランスが変わり、心や体の病が起きやすいんです。ですから一生をいろんな角度で支えていく必要があるということでサポート・プランをつくりました。実現に向けて着実に取り組んでいます。
『青年が突破口開く』
『地域や職場で活躍して支援の輪を広げる』
谷口 中小企業の資金繰りを応援する「緊急保証制度」ですが、トラックで運送業をしている支持者の方が、配送先の従業員から「うちの会社もう苦しいんや。リストラの対象になっているんや」と聞いてきました。ところが次に行った時に「実はあの話なくなったんや。緊急保証制度のおかげや」ってすごく喜ばれていたので、すさかず「公明党の実績ですよ」と言ったら支援の約束をしてくださったということがありました。
谷合 中小企業の経営者には若い世代も多いですね。「公明党は若者視点の政策がない」などという識者もいますが、とんでもありません。青年政策(ユースポリシー)を明確に打ち出していますし、青年実績はどこよりも豊富です。
ところで、皆さんの地域では今、何が話題になっていますか。
『聞いてくれるのは公明党だけ』
松井 定額給付金です。近所の方に意見を伺うと、「もらうのを楽しみにしている」という若いお母さんがいました。一方で厳しいご意見もありました。批判的なテレビ番組もありますから、「これを見ているんだな」と思いました。
松 公明新聞には、定額給付金を評価する市長さんたちの声が数多く紹介されていましたね。
松井 現場では、いろいろな意見が寄せられますが、私の場合、「ご意見を公明党の国会議員に伝えますから」と言うと、相手の人はすごく感激してくださり、「公明党だけだね、こうやって私たちの声を吸い上げてくれるのは」と、最後は言ってくださいます。
谷合 皆さんのお話しから、女性力と青年力が党勢拡大の最大の推進力であることがよく分かりました。来る総選挙では、勝利の突破口を青年が先頭に立って開いていきます。
松 女性党員の方が地域でいろいろな方の意見を聞いて、少し耳の痛いことを言われてもそれをしっかりと受け止めて党に還元してくださる。まさにそれは女性の力だと思います。女性党員の方々の奮闘には、心から感謝申し上げます。
さあ、私たち女性が、青年と力を合わせて大勝利してまいりましょう!
(2009年1月1日付 公明新聞)