公明推進の「無料クーポン」、受診促進に大きく貢献――日本対がん協会の調査で判明
若年層の伸び顕著
子宮頸がん初回受診者 ２０歳→１０倍 ２５歳→５．６倍に
無料クーポンが受診促進に大きく貢献――。
公明党が強力に推進し、２００９年度に実現した「乳がん・子宮頸がん検診無料クーポン」の配布が、クーポン対象年齢を中心に受診者数の大幅増を牽引したことが、がん撲滅をめざす「日本対がん協会」の調査で分かった。
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この調査は、同協会が今年５月、全国４６道府県支部を対象に、アンケート形式で実施。全国の市町村でがん検診手帳と無料クーポンの配布が、受診者数の拡大にどの程度、効果があったかを調べた。
それによると、０９年度の乳がん・子宮頸がん検診の初回受診者は０８年度比で、乳がんが１・４９倍、子宮頸がんが１・８１倍に増加。このうちクーポン配布の対象年齢に限定すると、乳がん（４０歳、４５歳、５０歳、５５歳、６０歳）が２・１８倍、子宮頸がん（２０歳、２５歳、３０歳、３５歳、４０歳）が３・５７倍と、それぞれ受診率の伸びが顕著だった。
特に子宮頸がん検診の初回受診者は、２０歳で９・９９倍、２５歳で５・６１倍と伸び率が高く、同協会ではクーポンの配布が、「これまで動いていなかった若年層の受診促進に貢献している」と分析している。
＊ 従来、日本の乳がん・子宮頸がん検診の受診率は２割程度と、先進国では最低レベルだった。そこで公明党は、女性の命と健康を守るため、検診受診率向上へ「無料クーポン」の配布を提案。粘り強い主張が実り、０９年度の補正予算で「女性特有のがん検診推進事業」として、クーポンの配布が実現した。
さらに公明党は、２０歳以上のすべての女性にクーポンが行き渡るよう、同事業の継続を訴えている。
＜公明新聞２０１０年７月２日付＞